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キャンセル料

知っておくと大変お得!航空券のキャンセル料

せっかく航空券を購入しましたが、やむを得ない事情で旅行を取りやめなければならないこともあります。旅行を中止するに当たって、まずは購入した航空券をキャンセルしなければなりません。その際、気になるのは、キャンセル料です。

このキャンセル料は、航空券の種類、キャンセルをした時期によってずいぶんと価格が変わってきます。また、航空券によっては払い戻しがまったくできないものもあるのです。それではそんなキャンセル料の世界について見てみましょう。

キャンセル料について

レガシー・キャリアのキャンセル料

国内線の場合(2016年3月30日現在)
まずは日本航空(JAL)のケースを見てみましょう。
航空券をキャンセルしたら、購入代金の払い戻しが行われますが、その際に「払戻手数料」を取られます。一般的に、JALでは航空券1枚(1区間)につき430円かかります(乗り継ぎ区間を同時に払い戻す場合は件数×430円)。

一方、ファーストクラス料金や「クラスJ」料金については、料金のみ払い戻しの場合、払戻手数料は不要となっています。

なお、全日空(ANA)国内線も航空券1枚(1区間)につき430円、とJALと同じ金額を基本的に適用しています。
※ただし航空券の種類や複数区間を同時に払い戻しする場合は異なることがあります。

払戻手数料とは別に取消手数料があります。払戻手数料が「払い戻しされることを前提に支払う手数料」なのに対して、取消手数料は「 航空会社に支払われるはずだった全額運賃の、何パーセントかを取られるもの」です。そして、払戻手数料と取消手数料をあわせたものが「キャンセル料」となります。

ここではANAの取消手数料を見てみましょう。ANAの「旅割」などのペックス航空券は、本人都合での変更はできません。同じくJALの「おともdeマイル割引」では返金は不可、その他の運賃ではキャンセル料がかかります。

「旅割」の代表的な取消手数料 例

解約日時 取消手数料
航空券購入後~搭乗日75日前 運賃の約10%相当額
搭乗日74日前~搭乗日55日前 運賃の約20%相当額
搭乗日54日前~搭乗日45日前 運賃の約30%相当額
搭乗日44日前~搭乗日28日前 運賃の約40%相当額
搭乗日27日前~搭乗日14日前 運賃の約50%相当額
搭乗日13日前~出発時刻前 運賃の約60%相当額
出発時刻以降 運賃額の100%
※旅客施設使用料のみ返却

その他の代表的な取消手数料 例

解約日時 取消手数料
出発時刻前 不要
出発時刻以降 路線区分によって発生

国際線の場合(2016年3月30日現在)
JALでは「ダイナミックセイバー」などのペックス運賃は、その運賃規則に従った取消し・払戻手数料が必要となります。
例えば東京~ホノルル往復航空券を「ダイナミックセイバー5」という割引を使って75,000円で購入しましたが、それをキャンセルするケースを見てみましょう。以下は手数料になります。

解約日時 取消手数料
出発前(取り消しの連絡を行った場合) 30,000円
出発前(取り消しの連絡を行わなかった場合) 支払い額の50%(ただし、30,000円を下回る場合は30,000円)
出発後 払い戻し不可

安い航空券ほどキャンセル料は高い

格安航空券のキャンセル料

格安航空券旅行会社から購入する(航空会社からは買えない)ため、その金額や制約・内容も各旅行会社によって異なります。キャンセル料も各旅行会社が定める手数料がかかります。

旅行契約をいつ解除したか(キャンセルしたか)で変動するキャンセル料を支払い、差額が返金となります。

格安航空券を購入した場合、旅行中止を申し出るのはなるべく早めのほうが、キャンセル料を安く抑えられるということになります。

一例として、H.I.S.のキャンセル・変更料の一覧を示します。

航空券発券前
ご旅行開始日の前日から起算して
15日前まで
無料
ご旅行開始日の前日から起算して
14日前までからご旅行開始前まで
【10,000 円】(7,500 円)

( )は子供料金、金額はお一人様につき

航空券発券後
ご旅行開始前 今回お申込頂いた航空券は、発券後は以下の取消手続料金 の取消手続料金となります。
【10,000 円】(7,500 円)
ご旅行開始後 航空券代金の 100%

( )は子供料金、金額はお一人様につき

航空券の種類によっても異なりますが、格安航空券は発券前までであれば、キャンセル料をかけずにキャンセルすることが可能です。(手配手数料がかかる場合があります。)そのため、日付が確定する前だったとしてもまずは席を確保して、キャンセルチャージがかかるようになる前までに日付を確定するといったことも可能です。

LCCのキャンセル料

安さが魅力のLCC。日本でも国内線のみならず国際線でも人気上昇中ですが、安価を実現できるメリットと引き換えに、いくつかのデメリットも抱えています。そのひとつがキャンセル料です。

LCCは一度予約したら、その後に旅行を断念せざるを得なくなって予約を取り消しても、航空券代の払い戻しができないものが多いです。

というのもLCCはそのときどきの需要と供給に応じて、チケット料金が毎日のように変動するため、キャンセル(払い戻し)はほぼ出来ないようになっており、できる運賃タイプのチケットの場合も高めの手数料が設定されています。ここでは代表的なLCC各社のキャンセル料について見てみましょう。

LCC会社 キャンセル対応
ピーチ 「ハッピーピーチプラス」以外は払い戻し不可
エアアジア 予約確定後のキャンセル不可。代金の払い戻しなし。
ジェットスター エコノミークラスの運賃タイプ「Starter Max」、ビジネスクラスの運賃タイプ「Business Max」以外不可
タイガーエアー 原則不可
バニラエア 運賃の払い戻し可能なチケット「コミコミバニラ」以外不可
※各種手数料(支払い手数料、変更手数料、座席指定料金、受託手荷物料金 等)は対象外

(2016年3月30日現在)
※最新情報および詳細は、各航空会社のウェブサイトにてご確認ください。

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